ランスの経済学者トマ・ピケティ氏の著作「21世紀の資本」を読んでいます。
読んでいるのですが、600ページ以上ある上に、非常に難解でわかりにくい・・・
現在二回目を読んでいる途中です。
そして、何より重い！！（内容もだけど、重量もね。。。）
一番重要な公式
r＞g
r=資本収益率
g=経済成長率
「資本収益率」が意味するのは、資産家などが不動産、株式投資などから得る所得の増加率のことです。
そして、「経済成長率」が意味するのは、労働者が労働によって得られる賃金の増加率のことです。
春闘などで話題になるベア（ベースアップ）のそれまでの給料に対する割合が、その会社で働く労働者の「経済成長率」になります。
この公式が意味する所は、資本収益率（r）は、経済成長率（g）を常に上回るという事です。
つまり、労働者が労働によって得る賃金の増加率よりも、資産家が不動産や投資などから得られる所得の増加率のほうが高いということです。
例えば、年収500万円の労働者の賃金が1％上がると、年間で5万円給料が上がりますが、1億円の資産持っている資産家の所得は1.5％増加し、年間で150万円の収入が増えます。
これにより、資産家と労働者の資産格差が拡大していく、というのがこの本の一番重要なポイントになります。
また、この富の格差は各国で拡大していて、今後も拡大を続けると、著者のトマ・ピケティ氏は主張しています。
重要ポイント
・各国で富の格差は拡大している
・「持てる者」はより豊かに、「持たざる者」はより貧しくなる
・技術革新により、人的労働力が不要になり、労働者の収入は減少し、資産家は、最新技術に投資をして、所得を大きく増やす
・少子化が進む先進国では、裕福な家に生まれた者が更に裕福になり、格差拡大を助長している
具体例
日本の場合：上位10％の資産家の資産合計が、全人口の資産合計に対してどれだけの割合なのかをみてみると、1990年代には30％～35％だったものが、2014年では40％近くになっている。
つまり、上位の資産家による寡占が進んでいることが、数値の上でも確認できています。
対策
格差を是正するためには、グローバルな累進課税制度が一番効果的だとトマ・ピケティ氏は言っています。
つまり、累進課税制を世界中で一律適用するということです。
これにより、ケイマン諸島などのタックスヘイブン（租税回避地）に富裕層が会社を設立することで税金逃れするのを防ぎ、格差を是正することが出来ると主張しています。
自由な生活を手に入れるために、できるだけ早い段階で労働収入から資本収益へのシフトを進めないと、ドンドン格差が広がっていくということですね。
